ビジネス:THQが連邦倒産法第11章の適用を申請、4つのスタジオを売却し資金調達する事が判明しました

The Humble THQ Bundleは大好評に終わったものの、以前経営危機が叫ばれているTHQさんですが、ついに連邦倒産法第11章の適用を申請しました。

今回の連邦倒産法第11章の適用は、4つのスタジオを円滑に売却するためだとし、破産に伴う新タイトル開発の中止やレイオフは行われないとのこと。THQさんは、4つのスタジオを売却することで、6000万ドル(約50億円)の資金調達をする事になります。
なお、THQさんの社長Jason Rubin氏は、今回の売却は抜本的な再建をするのに不可欠な第一歩としています。なお、海外では発売日が近づいているMetro: Last LightやCompany of Heroes 2などは予定通り発売する事も強調しています。

倒産とは言うモノの、日本でいうところの民事再生法を適応した、といった段階ですので、会社そのものがなくなるわけではありません。来年には、セインツロウシリーズが発表される気配もありますので、THQさんが再建できるかどうかを注意深く見守りましょう。

[情報元:doope!さん]

しょぼーんさんとしゃきーんさんのゲーム座談会

しょぼーんさん:THQさんが、いわゆる民事再生法を適用したよーってお話です。

しゃきーんさん:上場維持は無理だったか……。

しょぼーんさん:The Humble THQ Bundleを出すとか、ほんとにギリギリまで粘ったと思うよ。新社長Jason Rubin氏の手腕は、かなり機能しているようにも思える。今後、不死鳥の如く帰って来られるかに注目です。……かつて日本にも事務所があったなんてまさに「夢、幻の如く」ですな。

しゃきーんさん:……儚いなぁ……。

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